採用メッセージ
MESSAGE
「材料を売る」だけでは、
終わらない。
私たちは、鋳造業界を支える商社です。
鋳物をつくるための材料をお届けすることは、もちろん私たちの大切な仕事です。でも、私たちはそれだけでは十分だとは考えていません。
お客様の工場で何が起きているのか。なぜこの製品はうまくいかないのか。
もっと良いものを、もっと効率よくつくるにはどうしたらいいのか。
お客様自身もまだ気づいていない課題やニーズを見つけて、そこに一歩踏み込んだ提案をする。
そのために私たちは、材料の販売だけでなく、溶湯分析や鋳造シミュレーションなど、技術的なサービスにも力を入れています。
「材料を届ける会社」から、「お客様のものづくりを一緒に考える会社」へ。
それが、私たちが目指している姿です。
一人で頑張る会社ではありません。
私たちの会社は、23人の会社です。大きな会社と比べれば、決して人数は多くありません。だからこそ、私たちはチームで仕事をすることを大切にしています。一人が経験したことを、みんなで共有する。うまくいった提案があれば、みんなでその成功体験を共有する。難しい案件があれば、みんなで知恵を出し合う。そうやって、一人ひとりの経験を会社全体の力に変えていきます。
「自分だけができる」ではなく、「みんなができる」ようになる。
そんな環境をつくることで、社員一人ひとりのレベルが上がり、結果として会社全体が強くなると考えています。
今できるかどうかより、「できるようになりたい」を大切にします。
今回、私たちが一緒に働きたいと思っているのは、鋳物工場の溶解現場や生産技術など、ものづくりの現場を経験した方です。現場を知っているからこそ見えるものがあります。
「このやり方ならトータル的にお客様へメリットが出せる」
「この工程なら、こんな改善ができるかもしれない」
「お客様はまだ気づいていないけれど、ここに困りごとがあるんじゃないか」
そんな視点を持って、お客様と一緒に考えられる人と仕事がしたいと思っています。
もちろん、最初から何でもできる必要はありません。
大切なのは、「今はできないけれど、できるようになりたい」と思って行動できること。分からなければ、みんなで考えればいい。経験が足りなければ、みんなで学べばいい。一人で抱え込む必要はありません。
みんなで考えて、行動して、利益を生み出す。
私が会社を経営するうえで大切にしていることがあります。
それは、みんなで考えて、みんなで行動して、みんなで利益を生み出し、その成果をみんなに還元することです。
そして、「この会社で仕事をして、自分は成長したな」と、一人ひとりに感じてもらいたいと思っています。
一緒に、もっと面白い仕事をしませんか？
鋳造の世界には、まだまだ私たちができることがあります。材料の知識。現場で培った経験。分析やシミュレーションの技術。そして、一人ひとりの「こうしたらもっと良くなる」というアイデア。
これらを組み合わせれば、もっとお客様のお役に立てるはずです。「言われたものを売る」のではなく、「お客様がまだ気づいていないことを見つけ、提案する」。
そんな仕事に面白さを感じる方なら、きっとこの会社で自分の可能性を広げられると思います。私たちと一緒に仕事をしながら、会社も、自分自身も、もっと成長させていきませんか。
皆さんと一緒に働ける日を、楽しみにしています。
代表取締役
谷口 俊至
JFSの事業
BUSINESS
JFSの強み
STRENGTH
製品を届けるだけではなく、課題解決まで支える。
JFSの仕事は、材料や設備を販売して終わりではありません。お客様の現場で起きている課題を把握し、製品・設備・解析技術などを組み合わせながら改善方法を考えます。品質、不良率、生産性、設備など幅広いテーマに関わり、導入後のフォローまで継続して支援しています。
鋳造のさまざまな領域に応える専門性。
鋳鉄・鋳鋼・アルミダイカスト・鋳造設備・技術サポートと、JFSが扱う領域は多岐にわたります。それぞれの分野に関する知識に加え、鋳造シミュレーションや熱分析なども取り入れながら、お客様ごとに異なる課題へ対応。200社以上の現場改善に関わってきた実績があります。
海外とのつながり
GLOBAL
世界の技術を、日本の鋳造現場へ。
JFSでは、海外メーカーとのネットワークを活かし、日本国内だけでは得られない製品・設備・技術情報を取り入れています。世界各国のメーカーや技術者とつながることで、新しい技術や考え方を学び、それぞれのお客様が抱える課題に合わせた提案へつなげています。
海外に出て、技術者として視野を広げる。
技術部では、中国・台湾・ドイツ・スウェーデンなどへの海外出張の機会があります。現地のメーカーや技術者と直接交流し、日本とは異なる技術や考え方に触れられることもJFSならではの環境です。出張は基本1週間程度。もちろん、自ら手を挙げることで挑戦できる機会もあります。海外で得た知識を日本へ持ち帰り、お客様への新たな提案や課題解決へ活かしていけます。